IoTが実現する製造現場のイノベーション

自動運転システムやスマートシティを実現する基盤技術として、IoT(Internet of Things)が注目されています。パソコンやサーバーに接続されていたインターネットが、それ以外のさまざまなモノ(Things)につながる時代は、ものづくりにどのような進化をもたらすのでしょうか。

IoTが着目されるようになった経緯を通して、IoTが製造現場にもたらすイノベーションを俯瞰していきます。

ITの進化が導いたビッグデータの時代

情報通信技術の進化は、インターネット上で製品ユーザーとのインタラクティブな交信を実現しました。そして、自社サイトを運営する企業は、やがて、ユーザーの訪問履歴やアクセスログの分析からビジネスの生産性を高める有効なデータが得られることを見いだします。ここから、大量の非構造化データを分析し、有効に活用するビッグデータの時代が始まりました。

さらに、スマートフォンやタブレット端末などのスマートデバイスの普及がそれに拍車をかけています。GPSやカメラをはじめとしたスマートデバイスのセンサーを通じて、ユーザーの位置情報や画像データを収集できるようになり、サービス提供事業者はそれを活用して周辺店舗案内や推奨商品など、その位置にいるユーザーに直接役立つ情報をリアルタイムに配信するなど、これまでなかった革新的なサービスを実現していったのです。

マシン由来のビッグデータに着目

従来、企業が活用可能なデータは、ERP(Enterprise Resource Planning)やCRM(Customer Relationship Management)といった、企業の基幹情報システムから得られるデータが中心でした。

しかし、大容量の情報が送受信できるインターネット通信網の発達とセンシング技術の向上により、ユーザーとの直接的な接点となる自社製品や機器の中にも、ビジネスに結びつく有効なビッグデータが存在することを見いだしたのです。

例えばカーナビゲーションなら、車の位置情報やユーザーの行動範囲、自動販売機ならば売れ筋商品の把握や欠品状況など、自社サービスのイノベーションに役立つデータがリアルタイムに生成されています。ここから、マシンとマシンをネットワークで接続して相互にデータを交換するM2M(Machine to Machine)システムのニーズが高まり、あらゆるものをインターネットでつなぐIoTが大きく注目されることとなったのです。

現在、M2Mシステムは、発電所や家庭の配電盤にセンサーやコンピュータを組み込んだスマートグリッドやエレベーターの稼働状況の監視に活用されています。カーナビゲーションでは、ユーザーの走行状況に応じて渋滞や交通規制などの道路情報をリアルタイムに配信することができるようになりました。

また、幅広い産業機器を手掛ける米ゼネラル・エレクトリック社(GE)は、世界中に販売している航空機エンジン、発電機、医療機器などをネットワークでつなぎ、機器の作動状態や計測データなどの膨大な情報を収集・解析しています。そして、そのデータを自社および顧客企業と共有し、事前対処や機能改善に役立てる「Industrial Internet」サービスを提唱しました。車載センシング技術の加速度的な向上により、Googleが先導する自動運転システムの実現はもはや目前に迫っています。

このように、さまざまな分野においてIoTによるサービス・イノベーションが加速しているのです。

IoTが推進するプロセス・イノベーション

M2Mシステムを活用して自立的な制御や高度なサービスを実現する取り組みとして、現在、政府や自治体は都市基盤の効率化・高度化を図る「スマートシティ計画」を推進しています。

しかし、リアルタイムに生成されるビッグデータを有効活用するという点では、製造業の現場において常時稼働するFAシステムや各種インフラ機器の中にこそ、ビジネスの生産性を高める有効なデータが大量に潜んでいるといえます。

リアルタイムなデータ収集と遠隔からのコントロールを実現するM2Mシステムは、生産設備の稼働状況の遠隔監視や集中制御、クリーンルーム内の微細な環境状態の計測と調整、品質管理の高精度化を実現し、製造業の現場における生産や品質管理のプロセスを飛躍的に改善していくものと思われます。

従来、大量のデータを処理するM2Mは大規模なシステムインフラの構築が必要とされていました。しかし、データを収集するセンサーやネットワーク端末の低価格化や、M2Mの導入を支援するクラウドサービスの登場などにより、今後は多くの企業のビジネスプロセスにM2Mシステムが活用されていくことが見込まれています。

あらゆるものをインターネットでつなぐIoTを適用した製造プロセスの実現は、ビッグデータを活用して生産性を拡大し、ものづくりを支えるプラットフォームとして機能していくことが大きく期待されています。

参考:

  • 『ITロードマップ 2014年版』野村総合研究所 先端ITイノベーション部 著/東洋経済新報社 発行